CBTは海外でも普及している？海外の事例を紹介！

CBT（Computer Based Testing）は、日本だけではなく世界各国でも導入が進んでいます。いまやCBTは資格試験や学力評価、採用試験など幅広い分野で活用され、効率性や公平性の向上に大きな影響を与えているのです。ここでは海外におけるCBTの事例をご紹介します。

CBTとは

CBT試験とはコンピューターを利用して行う試験方式のことです。従来の紙に問題や解答を印刷して配布・記入する形式とは異なり、CBTではパソコンやタブレットなどの画面に表示された問題に対し、受験者がマウスやキーボードを操作して解答を行います。

基本的には、受験者本人が試験会場に出向き、会場に設置された端末を利用し、本人確認は運転免許証などで厳格に行われますまた試験官が監督・監視するため、不正行為の防止にも効果的です。CBTの最大の特徴は、出題形式や方法の柔軟性にあります。

選択式問題や入力式問題のほか、プルダウン形式なども可能です。さらに、出題を受験者の習熟度に応じて自動的に変化させられる点も注目されています。

このような仕組みにより、特別な支援が必要な学生にも個別最適化された試験環境を提供できるなど、教育の多様化に対応しやすいというメリットがあります。

海外におけるCBTの事例

国や地域ごとに実施方法や対象は異なるものの、欧米諸国を中心に、海外では日本に先行してCBTの導入が進められています。代表的な国際学力調査や各国の教育現場における事例を紹介します。

国際学力調査におけるCBT

まず注目すべきは、OECDが実施する国際的な学習到達度調査「PISA（Programme for International Student Assessment）」です。15〜16歳の生徒を対象に3年ごとに実施されるこの調査は、2015年から原則としてCBT形式に全面移行しました。

これにより、選択式やプルダウン選択、キーボード入力など多様な形式での回答が可能となり、より現実的な学力評価が行えるようになっています。また、IEA（国際教育到達度評価学会）が実施する「TIMSS（国際数学・理科教育動向調査）」でもCBTが導入されています。

日本では小学4年生と中学2年生が対象となるこの調査は、2019年から一部CBTを導入し、2023年からは完全移行する予定です。こうした国際学力調査においてCBTが標準化しつつあることは、日本を含む各国に大きな影響を与えています。

アメリカ

アメリカはCBT先進国のひとつです。小学生から高校生までを対象とした「PARCC（Partnership for Assessment of Readiness for College and Careers）」ではCBTが導入されており、全国学力調査（NAEP: National Assessment of Education Progress）でもCBT形式が採用されています。

さらに大学院入試試験の「GRE」はすでにCBT化されており、大学進学希望者向けの「ACT」においてもCBT化の検討が進められています。

フランス

フランスでは「6年生学生評価（L’évaluation des acquis des élèves de sixième）」をCBTで全面実施しています。2017年には約7,100校が参加し、対象者83万人のうち98％が受験しました。

フランス語と算数が出題され、習熟度が大学区や全国レベルで公表されます。評価の目的は生徒個々の能力把握に加え、担当教員による授業改善にも活用されている点が特徴です。

スウェーデン

スウェーデンでは義務教育の3年生・6年生・9年生を対象に「Nationella prov i grundskolan（全国試験）」を実施しており、ここでもCBTが導入されています。教育の平等性と質の向上を目的に、全国規模でICTを活用したテストが展開されています。

オーストラリア

オーストラリアは2008年から「全国評価プログラム – 読み書きと計算能力（NAPLAN）」を実施しています。対象は3・5・7・9年生で、リーディング、ライティング、言語慣習、計算能力の4教科を評価します。

近年は「NAPLAN ONLINE」として一部の学校でCBTが導入され、順次拡大されています。この試験結果は教育当局や地域社会が教育成果を評価するために活用されています。

CBT試験の実施例は増えている

CBTが世界的に広まっている背景にはいくつかの要因があります。

1つ目はICT環境の進化です。高速大容量の通信回線やひとり1台端末が普及したことで、試験のオンライン化が可能になりました。

日本でも「GIGAスクール構想」にもとづき、小中高校に端末が配布され、教育現場でのICT活用が進められています。

2つ目は新型コロナウイルスの影響です。2020年以降、集合型の試験が延期や中止を余儀なくされる中、CBTが代替手段として脚光を浴びました。

試験会場が閉鎖された場合でも、オンライン環境さえあれば試験を継続できる点が大きな利点となりました。

3つ目は教育の個別最適化の流れです。従来の一斉型試験では難しかった「受験者の習熟度に応じた出題」がCBTなら可能です。

海外ではすでに、特別な支援を必要とする学生に合わせた問題提供などが実践されています。こうした流れを受け、日本でも文部科学省が2020年から「全国的な学力調査のCBT化検討ワーキンググループ」を立ち上げ、全国学力・学習状況調査のCBT化を推進しています。

また、環境問題への意識の高まりや政府のペーパーレス化方針も、CBT普及を後押ししています。さらに、大学入学者選抜においても一部の大学がCBT方式を導入し始めています。

大学共通テストでの導入にはまだ課題がありますが、検定試験や資格試験などの分野ではPBTからCBTへの移行が進んでおり、今後もその流れは加速していくでしょう。

まとめ

CBTは、コンピューターを利用した試験方式であり、国際学力調査や各国の教育現場で導入が進んでいます。PISAやTIMSSのような国際調査の全面CBT化、アメリカやフランス、オーストラリア、スウェーデンなどの事例はその代表です。CBTが普及する背景にはICT環境の進化、コロナ禍による試験方法の変化、教育の個別最適化への流れがあります。CBTは単なる「オンライン試験」ではなく、教育の質を高め、公平性を担保しつつ個別最適な学びを実現するための重要な仕組みです。今後も世界的な標準として存在感を増していくでしょう。